９１１事件はアメリカ政府の自作自演である証拠

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[25480]９１１事件は、アメリカ政府の自作自演である証拠 by.元統一幹部 2008年05月29日(木) 13時37分 ■ http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html 米国同時多発テロ事件 2001年9月11日、米国同時多発テロ事件が発生します。この件は御存知の方も多いと思いますので、ごく簡単にザッと説明しますが、この911事件には、非常に不可思議な点が多くあります。ハイジャックされてペンタゴンに突っ込んだと言われるボーイング757型機ですが、ペンタゴンにできた穴は主翼の幅38ｍよりずっと狭いんですね。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html この写真は、もちろん合成ですが、この大きさの飛行機が突っ込んだら、この程度の穴で済むはずがありません。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html これはペンタゴンの裏側ですが、消火が終わった直後の穴です。おそらく人の背丈ほどしかありません。それに、機体の残骸も見当たりません。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html これは飛行機が突っ込んだ直後の写真ですが、建物前の芝生には、あの大きな飛行機の残骸がありません。この時点では、まだ建物の上の部分が残っています。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html これは、建物の上の部分が倒壊し始めた頃の写真ですが、どこにも飛行機が見当たりません。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html 続いて世界貿易センタービルの写真です。飛行機が突っ込んで起きた火災が原因でビルが倒壊したことになっていますが、ジェット燃料では鉄骨の融点までは上がりません。ですから、WTCは爆破解体によって崩落したのだと言われています。ビルを崩壊させるためには中心部のコアを破壊しなければなりません。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html この写真の噴煙の上がり方を見れば、ビル中心部のコアが爆破されたように見えます。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html この写真では、鉄骨がまるで木の葉のように飛び散っていることが確認できます。これは自然倒壊ではあり得ない現象です。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html 飛行機が衝突したのはツインタワーなのに、何も攻撃を受けていない第七ビルが攻撃から 7時間後に崩壊しています。しかも、その崩れ方が、どう見てもビルの爆破解体で、土地占有面積内に完全に崩落しています。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html 御存知のように、飛行機が衝突したのはビルの上層部、90階付近なのですが、地面に近いところの支柱が、まるで竹を切ったように斜めに切断されています。この切断面を見ると、溶けた金属が付着していますね。ということは、どう考えても飛行機による火災ではないわけです。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html WTCは自重に耐え切れず倒壊したと言われていますが、WTC周辺の地上にある車は、このように溶けていました。よほど高温の爆風が吹いたのでしょう。ＨＰの写真参照→http://www.anti-rothschild.net/lecture/rothschild_04/04_next.html WTCの3つのビルの崩壊は自然落下速度に近く、ほぼ左右対称に倒壊しています。この事実と整合性があるのは、制御爆破解体のみです。つまり米国政府の公式見解は嘘だと言うことですね。 9.11の疑惑この他にも多くの疑問があるのですが、9/11の真実を求める学者たち（S911T）というグループが国際的共同体による検証と公開を要求しています。その内容を見てみましょう。 9/11以前も以後も、土木建築工学史上、鉄骨の高層ビルが火災で崩落したことがない。ならば何故一日のうちに3つものビルが火災で崩壊できたのか？英BBCの報告に依ると、19人の“ハイジャッカー”のうち少なくとも5人はサウジ・アラビアで元気に生きている。しかしFBIに言わせると、彼らは攻撃の際に死んだことになっている。 WTCのプロジェクト・マネージャー、フランク・ディマルティーニは、同ビル群は航空機の衝突に耐える荷重再配分の能力を備えて設計されており、その効果は「蚊帳に鉛筆を突き刺す」ようなものだと語った。にもかかわらず、タワーなどは完璧に崩壊した。鉄の融点は摂氏1,482度。だがジェット燃料の火は最適条件下でも摂氏982度を超えることはなく、摂氏1,093度で6時間耐熱後UL（損害保険者研究所）の認証を受けた鉄で造られたビルが、火災による熱で崩壊するはずはない。ペンタゴンに衝突したと言われている77便はオハイオとケンタッキーの州境付近でレーダーから姿を消し、ペンタゴンに衝突する少し前に、同所にとても近い場所から“再び姿を現した”。民間航空機を4機もハイジャックしたほどの巧妙な異国の“テロリストたち”は、ペンタゴンの西側部分への衝突では同ビルに最小限の打撃しか与えられないことを知らなかったように見受けられる。運輸省長官のノーマン・ミネタはホワイト・ハウスの地下壕で、航空機がペンタゴンにぐんぐん近づいているとき、チェイニー副大統領が「命令は依然として有効なのですか？」と尋ねた若い将校を厳しく非難するのを目撃した。この命令は同機を撃ち落すことではあり得なかったはずで、その反対だったはずだ。空軍の元総括監察官は、ペンシルヴァニアで墜落したとされる93便は「機体の残骸を一市街区以内の範囲にまき散らしたはずだった」と述べている。だがそれらは8平方マイル（約20平方キロメートル）ほどにバラまかれていた。 9/11当日勤務していた航空管制官のインタビューを録音したカセット・テープが意図的に壊され、小さく切り刻まれ、その細かい破片は、テープの完全な破壊を保証するためにバラバラに分けて捨てられた。ペンタゴンは2000年10月24日に、ボーイング757型機が同ビルに衝突するという想定の“MASCAL”という訓練を行った。しかしながら他者ともどもコンドリーザ・ライスはくり返し、国内線の航空機が武器として使われるなど「誰一人夢にも思わなかった」と言い張った。ところが、このような疑問はメディアに載ることはほとんどありません。なぜなら、メディアは支配者層の道具にすぎないからです。一例を挙げてみましょう。世界的な複合メディア企業ニューズ・コーポレーションの代表取締役でメディア王と呼ばれるルパード・マードックの経済顧問は、ロスチャイルド社のアーウィン・ステルザーです。ルパード・マードックは次々とメディアを買収してきました。この資金の出所がロスチャイルドなのです。 1969年　英国大衆紙サンを買収 1976年　ニューヨーク・ポストを買収 1981年　英国高級紙タイムズとサンデー・タイムズを買収 1984年　20世紀フォックスを買収 1986年　FOXテレビを創設 1987年　ザ・ヘラルドとウィークリー・タイムズを買収 1987年　フィナンシャル・タイムズの20%の株を保有 1990年　英国の衛星放送局BスカイBの40%の株を保有 1995年　ネオコン雑誌ザ・ウィークリー・スタンダードを創刊 1996年　ニュース専門のケーブルテレビFOXニュースを設立 2003年　米国最大の衛星放送局ディレクTVを経営するヒューズ・エレクトロニクスの34%の株を保有 2007年　ウォールストリート・ジャーナルの発行元ダウ・ジョーンズを買収これは本当かどうか確認できていませんが、Jew Watchというサイトによれば、既存メディアの96%がロスチャイルド家の資本傘下にあるそうです。 9.11の証言 9.11事件に関しては、疑問だけではなく、たくさんの証言も出てきています。その中で最も核心をついていると思われるのが、イタリアの元大統領フランチェスコ・コシガ氏の証言です。「欧米のすべての諜報機関はこの大規模な攻撃が、アラブ諸国に非難を差し向け、西側がアフガニスタンとイラクの戦争に参加するため、ユダヤ至上主義者の世界的グループの協力で、ＣＩＡとイスラエル諜報機関モサドによって計画され、実行されたということを熟知している」おそらく、この通りでしょう。ただ、正しくはユダヤ至上主義者の世界的グループの“協力”ではなく“命令”だと思いますが。また、元ドイツ連銀総裁エルンスト・ヴェルテケの発言も、事件に国際金融資本が関わっていた証言として注目に値します。「ニューヨークとワシントンの攻撃に関わった人々が、欧州の証券市場の“テロ蜒Cンサイダー取引”に関わって利益を得ようとした多くの事実が明らかになっている。直前に、航空会社、保険会社、商社や金や石油市場の不可解な売買が行われている」日本では元NHK解説委員主幹の長谷川浩さんが、世界貿易センターで犠牲となった被害者の国籍別人数を調べたところ、本来は勤務していたはずの米国とイスラエルの二重国籍を持つ4000人のユダヤ人が1人も死んでいなかった事実をつきとめました。長谷川さんは10月10日23時の特別番組でその件を報告したところ、5日後にNHK構内で不審な転落死を遂げています。これで日本のマスコミは怖くなって口を噤んだのではないかと思います。 9.11を口実とした対テロ戦争 9.11を口実として米国は対テロ戦争に突入しました。まずは、2001年10月、アフガニスタンに侵攻します。これは初め「無限の正義作戦」と名付けられましたが、さすがに批判が噴出して、のちに「不朽の自由作戦」と改められます。（笑）アフガニスタンは世界を代表する麻薬の生産地でしたが、タリバン政権によって厳しく取り締まられ、大幅に生産が落ち込んでいました。ところが、米軍の侵攻後には親米政権の下で麻薬の生産が大幅に増えて、185トンから約44倍の8200トンに激増しています。今では世界で流通する阿片の93％がアフガン産になったそうです。タリバンというのは敬虔なイスラム原理主義者ですから、麻薬は勿論、お酒も御法度です。ましてや彼らは、もともと田舎のお百姓さんですから、世界に麻薬をばら撒けるようなコネもルートも持っていません。 CIAが麻薬の胴元であることは公然の秘密ですから、どう考えても、これは濡れ衣でしょうね。おそらく、パイプラインの他に、この阿片利権もアフガニスタン侵攻の理由の一つでしょう。続いて2003年3月、イラクにも侵攻を始めます。米国がイラクを攻撃した理由は、始めはフセイン大統領がアルカイダと協力関係にあるというものでしたが、事情を知っている者にとって、世俗化を推し進めているフセインはイスラム原理主義者と仲が悪いことは有名でした。この理由が通用しなくなると、今度はイラクが大量破壊兵器を持っているというのが侵攻の理由となりました。しかし、イラクは第一次湾岸戦争以来、厳しい経済制裁を加えられていて、大量破壊兵器どころかインフラ整備も出来ない状態でした。それに、イラクは国連査察団の調査を受け入れ、その結果、大量破壊兵器など持っていないことが判明してしまいました。この嘘がバレると、今度は独裁者のフセインを倒して中東を民主化するというのが理由として挙げられます。しかし、同じ中東の独裁政権でも親米であるサウジアラビアやクウェート、アラブ首長国連邦などは全く問題にしていません。つまり、イラクへ侵攻して理由のいずれもが嘘だったわけです。イラク戦争は泥沼化して、ブッシュは大失敗したと批判を受けていますが、その指摘はおそらく間違っています。なぜなら、ブッシュの役割は「分裂と混沌」をつくり出すこと。だから、ブッシュはアジェンダを見事に果たしたのだと思います。テロとの戦いを口実に対テロ戦争は、何もアフガンやイラクだけが相手ではありません。その矛先は米国民へも向かっていると言っても過言ではないでしょう。テロとの戦いを口実に2001年10月26日、愛国者法が可決されました。 (1)連邦捜査局や警察の秘密諜報部員が国民の家や事務所などを捜索できる。 (2)政府の秘密諜報部員が国民の電話やコンピュータ、インターネットでのやりとりを盗聴できる。 (3)国民の銀行取引記録やクレジットカードなどの財務記録を秘密裏に調査できる。 (4)国民の書斎や書籍類などの使用状況を秘密裏に調査できる。 (5)国民の医療、旅行、商行為などの記録を秘密裏に精査できる。 (6)事前の通知や許可を得ずに国民の資金や資産を凍結できる。 (7)秘密の監視対象者名簿を作成し、その者が国内外に旅行する事を禁止できる。その他、次々と米国民の自由と権利を奪う法令が実施されました。大統領令第10999号全ての交通手段を支配する権限を政府に与えた。大統領令第11000号政府の監督の下に国民を労働奉仕団に動員する権限を政府に与えた。大統領令第11921号大統領が理由を明示せずに緊急事態宣言を発するのを許し、議会は6ヶ月間、その行為の可否を調査出来ないと定めた。下院法案第HR1528号盗聴器の取り付けを含む隣人の監視を国民に義務付け、拒否した場合には２年以上の禁固刑が科せられる。 2005年8月12日付財務省通達政府は緊急事態が発生した場合、通貨や金・銀等あらゆる種類の金融商品を押収する権利を有する。さらに、2005年5月11日、REAL ID法が成立します。これはバートコード入りの生体認証付きIDカードの所持を義務付ける法律で、2009年12月31日より実施されることが決まっています。（後略）